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ごあいさつ

 2025年には団塊の世代が75歳以上となり、3人に一人が65歳以上、5人に一人が75歳以上となります。このような高齢化社会に伴い、疾病構造が大きく変わります。これまでの医療は「治すことCare」を目的におこなわれてきましたが、これからは高齢者の特徴を踏まえた医療、すなわち治すとともに症状を緩和しながらQOLを尊重しつつ病気や障害と共存していく、「治し、支える医療」への転換が求められます。
そこで厚生労働省は病床の機能分化・連携、在宅医療・介護の推進、医師・看護師などの医療従事者の確保・勤務環境の改善、地域の包括的な支援・サービス提供体制(地域包括ケアシステム)の構築などを概要とした「医療介護総合確保推進法」を制定しました。具体的施策の一つとして、過剰な急性期病床の削減や平均在院日数の短縮などの医療提供体制の改革、診療報酬の抑制や薬価の引き下げ、後発医薬品の使用促進などの保険給付の範囲の見直し・重点化などを挙げ「徹底した合理化・効率化」を進めようとしています。
その中で2014年10月より運用を開始された病床機能報告制度とは、病院と有床診療所は、病棟単位で医療機能の現状と今後の方向を「高度急性期」「急性期」「回復期」「慢性期」のいずれかから選択して、都道府県に届け出ることです。そして医療機関からの届け出内容をもとに、都道府県は地域医療構想(ビジョン)を策定し、構想地域(2次医療圏)において最適な機能分化・連携を推し進めるために必要な施策を医療計画に盛り込みます。したがって地域医療構想の如何が、医療機関に大きな影響を及ぼすことになります。
マツダ病院は、マツダ従業員とその家族の健康を守っていくのはもちろんのこと、広島市東部の基幹病院として近隣の医療機関との連携を図り、地域医療に貢献するという理念のもとに、7対1病床、急性期病院として届けをしました。しかし、慢性疾患を有する高齢者が増加していく中での病院医療体制、地域包括ケアシステムの中での病院の役割、さらには広島県の地域医療ビジョンの方向性など、様々な問題が山積みされています。これらのことを踏まえ、我々としては自らの構想区域の医療資源を把握しながら、病院の方向性をしっかりと考えていかなければいけないと思っております。
マツダ病院の理念のもと、「医療の質」「地域連携の質」「経営の質」の3つ質を向上させることを重点行動目標とし、「いつまでも地域にとってかけがえのない病院」であるよう強いマツダブランドの構築に向けて、全職員の力を結集して取り組んでいく所存です。